看護師の需要と現状とは？今後の自分のビジョンと役割を考えよう

2025年問題とは

近年、医療現場で懸念されているものに「2025年問題」という事案があります。これは、2025年あたりには、医療や看護を必要とする患者と、その役割を担う看護師の数が見合わなくなりそうだ…という問題です。その背景には、後期高齢者の増加と若い世代の人口減という両者のアンバランスさがあると言われています。2025年に後期高齢者となる世代は、一般的に「団塊の世代」と言われており、いわゆる戦後の第一次ベビーブームとして生まれた人たちです。日本の経済成長に大きく貢献した世代ではありますが、2025年にはおおよそ75歳以上の年齢を迎えます。その人達が将来、医療機関にかかったり施設に入所したりする際に、安心できるほどの看護師数が見込めないというのが、2025年問題です。

2025年に向けての対策

この2025年問題について、国はただ手を拱いているだけではありません。医療機関の病床数が不足すること、現場の看護師の数が足らないことを見越して、療養場所を病院から在宅へ移行するよう働きかけています。この方針に沿うと、当然ながら病床不足は補えそうですが、マンパワー不足はまだまだ解決できないでしょう。なぜならば、在宅療養に携わる訪問看護師が必要になるからです。つまり、看護師そのものの数を増やさないことには、解決に至らないといえます。そこで、現在呼びかけられているのが、潜在看護師の復職です。潜在看護師とは、看護師免許を持っているものの、医療の現場で働いていない看護師のことを指します。厚生労働省の調査によると、全国には潜在看護師が71万人もいるとのこと。これらの貴重な人材を活かすべく図っている最中です。

潜在看護師の復職に向けて

厚生労働省の調査によると、潜在看護師の多くは復職を希望しているとのこと。しかし、育児や家族の事情により復職が難しいというケース、給与を含む福利厚生への不満足さから復職を留まるケースなどがあるようです。そこで、国は看護師が復職しやすいよう現状の見直しを指示。職場の環境や制度を整えるべく取り組んでいます。厚労省の検討会では、勤務環境を改善しワークライフバランスを充実させるため、「超過勤務ゼロ、有休取得20日以上」に限りなく近づけるようシナリオをつくったそうです。また、訪問看護に従事する看護師を増やすため、日本看護協会でもその人に寄り添ったサポートを実施。「病院に所属しながら訪問看護師として働ける制度」や「訪問看護師についての教育をネット上で受講可能とする」といったことにも注力しています。

看護師としてのビジョン

2025年問題についてこのように考察してくると、看護師は引く手あまたのように見えるでしょう。確かにそうなのですが、実は、病棟看護師は今後減少する可能性が高いということにも注視したほうが良さそうです。国は2014年の診療報酬改定にて、医療費削減と高齢化対策として、急性期病棟を減らすよう決定しました。理由は、今後は若い世代が減少するため、急性期医療へのニーズが少なくなると推測されているからです。つまり、急性期病棟の減少伴い、そこで働く看護師の人数も減るといえるでしょう。2025年問題により看護師のニーズは拡大しますが、急性期病棟は減るため病院で働く看護師の人数は減少する、というパラドックス的現象が起こると予測されます。看護師の方は今後、自分は訪問看護師として地域医療に貢献するのか、病院で急性期医療を支えるのかといった選択を迫られるかもしれません。2025年問題を遠くのこととせず、身近な問題と捉え、自分の将来について考えることが大切でしょう。